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九州共立大学 教員リスト

九州共立大学 末木 将史 (SUEKI Masachika)(経済学部)

教員写真
教員氏名 :末木 将史
ローマ字 :SUEKI Masachika
所属学部 :経済学部
所属学科 :経済・経営学科
職名 :教授
研究室 :第一学舎
研究室電話番号 :093−693−3025(229)
研究室FAX番号
メールアドレス :sueki@kyukyo-u.ac.jp
学生諸君へ 高校とかで、授業が終わった後で先生から何か質問がないかと聞かれた場面を思い返してしてみてください。よくわからなかったし、質問なんてないなーと思ったことが多かったかもしれません。勉強していないから、そもそも何が分からないのかも分からないということもあったでしょう。でも、大学に入ったのだから、先生の話に内心でツッコミを入れながら授業を受けてみてください。まずは、先生の話の粗探しや矛盾点を見つけることから始めるのでもいいです。1時間半の授業時間中、しっかり話を聞いていれば、疑問点の1つや2つは出て来るはずです。予習してこなくても(ほんとうは、しないとダメです)、授業に興味を持てないとしても、どこが分からないポイントだけかは分かってくるはずです。分からないところが溜まってくれば、分からないなりに興味や、次にどのようなアクションをすればいいのかが見えてきます。それでも見えて来るものがなかったら、先生に相談してみましょう。先生方もそのような相談事は好きなはずです(たぶん)。
取得学位 博士(経済学)
学歴 中央大学法学部政治学科卒業
明治大学大学院政治経済学研究科経済学専攻博士前期課程修了
中央大学大学院経済学研究科博士前期課程修了
中央大学大学院経済学研究科博士後期課程修了
専門分野 金融論、証券市場論、証券投資論、統計データ分析
所属学会名 日本ファイナンス学会
進化経済学学会
人工知能学会
教育研究社会活動の概要
担当授業科目 金融論、銀行論、証券経済論入門、経済学概論、金融論入門、金融システム論、ゼミナール入門、演習T・U・V・W・X
学内における委員会活動等 生涯学習センター運営委員会、経済学部改革検討部会、他
社会貢献・国際連携等
種類 著書・
学術論文の
名称
単著共著 発行年月等 発行所等 概要
学術論文 地域通貨によるNPO財務健全化の可能性について 単著 2010.08. 企業研究、第17号、中央大学企業研究所 地域貨幣の活用がNPOの財務基盤に与える影響について分析した。一般にNPOは財務基盤がぜい弱であることから事業を安定的に継続するのが困難である。一方で、NPOは地域に密着した活動をしているものが多数を占める上に、その事業内容が公共的・非営利的であることから、地域通貨との親和性が高いと予想される。そこで、法貨等の代替として地域貨幣を取引に用いることにより財務基盤の改善に役立つのかを財務表分析により検証した。事業支出の支払いに地域通貨を導入したと仮定して、事業損益率による財務改善を評価したところ、地域通貨の支払い導入率を10%と設定した場合、全赤字法人の10%が収支均衡を達成できるとの結果を得た。
学術論文 電子掲示板ネットワークにおける期待形成と投資収益率 単著 2010.01. 人工知能学会、SIG-FIN-004 証券投資関連の掲示板(Yahoo! Finance Japan)における個人投資家による投稿の情報価値を検証する。掲示板には個人投資家による私的情報が投稿されている一方、ほとんどの投稿は証券投資に関する情報の観点からみれば、ノイズであると思われる。ノイズ投稿を体系的に除去するため、掲示板のネットワーク構造に注目し、社会ネットワーク分析の手法を援用した。
分析の結果、クリーク指標を用いてノイズを除去したところ、有意に高い投資パフォーマンスを上げているサブ・ネットワークが存在し、そこでは有益な私的情報が交換されている可能性が示唆された。
学術論文 投資家の期待形成と異質的相互作用 単著 2008.02. 企業研究、第12号、中央大学企業研究所 異質的な投資家層としての機関投資家と個人投資家との間の期待形成にかかわる相互作用を検討した。実証分析を行うための前提条件として、@期待形成に関するデータの利用可能性、および、A分析フレームワークとして行動ファイナンスにおける群衆行動仮説の適用可能性、の2点を満たしているのかを検証した。その結果、これら条件はいずれも満たされており、分析は実行可能であることがわかった。
学術論文 証券アナリストによる経営のモニタリング的機能 単著 2002.01. 証券経済学会年報、第35号、証券経済学会 証券アナリストは情報生産の機能を果たすが、一方では企業調査をすることにより経営のモニタリング的機能を果たしている可能性もある。アナリストによる企業調査行為の代理変数として対象企業を調査しているアナリストの人数を、モニタリングの成果の代理変数としてROEを採用した。仮説として、ROEはアナリスト数の増加関数となると設定した。複数のモデルを検証したが、いずれの場合も仮説は棄却された。
学術論文 米国におけるアナリスト制度と問題点 単著 2003.08. 中央大学経済研究所年報、第33号 米国における証券アナリスト業務に関する、発行体企業と投資家との間の利益相反を対象とした制度分析を行った。分析対象は、米国における法律(Sarbanes-Oxlay Act of 2002)および自主規制である。本研究は、規制はアナリスト情報の本質的な向上に寄与するものではないので、代わりにアナリスト情報も対価を伴う財として投資家を顧客獲得のために市場で競争すべきであり、それにより市場の情報効率性は向上するとの見解を得た。
学術論文 証券アナリストの予想EPSと企業の情報開示 単著 2002.01. 証券経済研究、第35号、(財)日本証券経済研究所 アナリストによる予想EPSに含まれる誤差と企業の決算数値との対応関係を分析。アナリストが予想EPSを作成するには企業経営者からの情報取得が不可欠であるため、経営者側にも誤差に対する責任の一端がある。経営者側による情報開示は特別損益で代理し、情報公開が適切ならば、それら代理変数と誤差との間には有意な係数は算出されないとの仮説を設定する。アナリスト側は経常損益でコントロールする。分析の結果、経営者側原因による誤差発生の可能性が示唆された。
学術論文 株価レーティング:その予測精度と情報効果 単著 1997.04. 証券アナリストジャーナル、第35巻第4号、(社)日本証券アナリスト協会 野村総合研究所作成・発表の株価レーティングのサンプルを基に情報効果を検証した。併せて、株価レーティングの予想としての正確性も検証した。精度の検証では、レーティングの定義に反するほどの予想誤差は確認されなかった。情報効果の検証の結果、その存在を支持することはできなかった。用いた分析手法はイベント・スタディーである。

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