山田　明｜検索結果｜教員検索｜学部・大学院

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教員氏名	山田　明
ローマ字	Yamada Akira
所属学部	スポーツ学部
所属学科	スポーツ学科
職名	教授
所属学部（兼任）	大学院
所属学科（兼任）	スポーツ学研究科
研究室	スポーツ学部Ａ館414
研究室電話番号	093-693-3403（274）
メールアドレス	y-akira@kyukyo-u.ac.jp
オフィスアワー	水曜日　12:30 ～14:00

著書
学術論文
雑誌
紀要
学会発表
その他

学生諸君へ	学問とは、自己の信念と社会に関する問題意識を常にもち、あらゆることを「問う」こと、その中から多くのことを「学ぶ」ことです。学生諸君、本学で大いに学問を深め有意義な人生を送って下さい。
取得学位	Ph.D.（教育学）
学歴	法政大学法学部法律学科卒業福岡教育大学大学院　修士課程（教育学）修了九州大学大学院　博士後期課程（教育学）単位取得満期米国プレストン大学大学院　博士課程（教育学）修了
専門分野	社会教育学（社会体育）・生涯学習論（生涯スポーツ）・地域スポーツ論・スポーツ行政・ボランティア論
所属学会名	日本生涯教育学会、日本教育学会、日本生活体験学習学会、日本社会教育学会、日本スポーツ社会学会、福岡県人権研究所
教育研究社会活動の概要	日本生涯教育学会　中国・四国・九州地区生涯教育実践研究交流会（実行委員）日本生活体験学習学会（理事：地域貢献）公益社団法人福岡県人権研究所（理事：研究部会） ※外部資金獲得 ①科研費（2018年代表者）「市民性における人権意識の涵養に資するサービス・ラーニング・モデル構築に関する研究」 ②宗像市「元気な島づくり事業補助金」（2018年代表者）「大島プロジェクト～筑前大島におけるスポーツを通した健康づくりに関する研究Ⅰ～」 ③科研費（2019年代表者）「市民性における人権意識の涵養に資するサービス・ラーニング・モデル構築に関する研究」 ④宗像市「元気な島づくり事業補助金」（2019年代表者）「大島プロジェクト～筑前大島におけるスポーツを通した健康づくりに関する研究Ⅱ～」 ⑤科研費（2020年代表者）「市民性における人権意識の涵養に資するサービス・ラーニング・モデル構築に関する研究」 ⑥宗像市「元気な島づくり事業補助金」（2020年代表者）「大島プロジェクト～筑前大島におけるスポーツを通した健康づくりに関する研究Ⅲ～」 ⑦宗像市「元気な島づくり事業補助金」（2021年代表者）「大島プロジェクト～筑前大島におけるスポーツを通した健康づくりに関する研究Ⅳ～」
担当授業科目	①スポーツ学部生涯学習と社会教育、生涯学習と社会体育、社会教育施設の経営、社会教育演習、社会教育実習、スポーツ社会教育実習、ボランティア活動と生涯スポーツ、生涯スポーツ論、地域スポーツ論、社会体育論、スポーツ社会学、スポーツゼミナールⅠ・Ⅱ、卒業研究、福原学、職業とコミュニケーション ②大学院　スポーツ学研究科スポーツ社会学特論、地域スポーツマネジメント演習
学内における委員会活動等	総合研究所（研究推進会議委員）地域連携推進センター委員（紀要編集委員）スポーツ学部スポーツ政策コース長地域連携推進センター（所長）地域連携推進センター運営委員会（委員長）地域連携推進事業評価委員会（委員長）地域連携協議会（委員長）九州共立大学評議会（委員）スポーツ学部・スポーツ学研究科合同教務委員会（委員）全学教務委員会（委員） K-CIP運用検討委員会（委員）自己点検・評価委員会（委員）総合教育会議（委員）シラバスコーディネーター＊学長特別研究費採択 ①2016年度2件「ボランティア交流会（岡垣町）」「まちの魅力発見（岡垣町）」 ②2017年度2件「岡垣学Ⅰ」「人権意識調査（岡垣町）」 ③2018年度1件「岡垣プロジェクト2018～岡垣学の構築、学生のサービス・ラーニングを活用した人権意識調査に基づく授業指導案の作成～」 ④2019年度1件「岡垣プロジェクト2019～岡垣学の構築（岡垣学Ⅲ）、地域活性化新聞（岡垣歴史新聞）、人権教育～」 ⑤2020年度1件「地域活性化プロジェクト2020～折尾学の構築（折尾学Ⅰ）、地域活性化新聞（岡垣歴史新聞最終号）、堀川プロジェクト～」 ⑥2021年度1件「地域活性化プロジェクト2021～折尾学Ⅱ、芦屋学、遠賀学～」
社会貢献・国際連携等	NPOサービス・ラーニング・フォーラム（代表）特定非営利活動法人縁パワー（理事）国際交流サークル「この指とまれ」（会長）北九州市民カレッジ（講師）北九州市立年長者研修大学校（講師）福岡県「ふくおか社会教育ネットワーク」（講師）宗像市市民参画等推進審議会委員（副会長）宗像市社会教育委員宗像市民フォーラム（委員）福岡県プレイリーダー研修推進委員会（委員長）福岡県立英彦山青年の家運営委員会（委員）北九州市社会教育委員（副議長）北九州市生涯学習推進計画検討委員会委員（副座長）北九州市民カレッジ運営委員会委員福岡県人権研究所会員（研究部会担当理事）福岡県立大学非常勤講師（教育課程論、社会教育特講）山口大学非常勤講師（社会教育学）福岡県遠賀郡芦屋町公の施設指定管理者選定委員会（芦屋海浜公園及びレジャープール）委員（委員長）福岡県芦屋町第6次総合振興計画審議会（会長）福岡県遠賀郡芦屋町公の施設指定管理者選定委員会（国民宿舎マリンパレスあしや）委員（委員長）福岡県社会教育委員（部会長）福岡県教育振興審議会（副会長）

種　類	著書・学術論文の名称	単著共著	発行年月等	発行所等	概　要
	生涯教育研究e事典（執筆担当）「アメリカのサービス・ラーニング」	共著	2005.9.	日本生涯教育学会編	「アメリカのサービス・ラーニング」について、以下（1）～（5）の項目を整理した。（1）定義、（2）キー・ワード、（3）説明：①サービス・ラーニングの歴史／②サービス・ラーニングの学習効果、（4）課題：①サービス・ラーニングにおける根本的課題／②サービス・ラーニングにおける現代的課題／③日本におけるサービス・ラーニングの普及への展望、（5）参考文献
著書
著書	大学と自治体の地域連携　事例集１　～大学生による地域活性化プロジェクト～	単著	2021.7.30	弦書房	九州共立大学と自治体の地域連携事業の成果を整理した。本事業を推進した地域連携推進センターは、地域に開かれた大学の架け橋として連携の窓口の役割を果たしている。具体的には、知識・人材を活用した地域連携、研究推進、生涯学習支援等の各事業を一体として行っており、地域の活性化、人材育成の一翼を担っている。本書は、地域連携推進センターを中心に大学生が取り組んだボランティアの事例集である。
著書	生涯学習論	単著	2020.6.	福岡県人権研究所	生涯学習における推進システム及び関連施策の視点で整理した生涯学習論である。現代的課題に資する人材育成論にも言及した。目次は以下の通りである。第1講（生涯学習推進システム論Ⅰ）、第2講（生涯学習推進システム論Ⅱ）、第3講（生涯学習関連施策の動向）、第4講（青少年教育施策）、第5講（家庭教育支援施策）、第6講（成人教育支援施策）、第7講（高齢者支援施策）、第8講（市民性）、第9講（市民生活に関する基本認識）、第10講（ボランティア論）、資料編。
著書	未来を拓くスポーツ社会学	編者	2020.4.3	株式会社みらい	大学等でスポーツ社会学を学ぶ学生のための書籍である。スポーツの危機感を批判的に捉え、新しいスポーツの価値を構想し、スポーツの未来に希望を託すことをテーマに執筆、編集した。スポーツと成果主義（教育）・商業主義（経済）・グローバリゼーション（政治）との関係性から新しいスポーツの形を問うことで、未来志向的なスポーツ社会学の構築を論じた。
著書	広瀬淡窓の人権思想と咸宜園教育	単著	2019.12.1	福岡県人権研究所	江戸期、豊後国（大分県）の漢学者であった広瀬淡窓は、人権思想を基盤とした私塾「咸宜園」での教育において、平等主義・実力主義・個性尊重主義の教育システムを構築した。淡窓の教育思想の根本は、儒学における敬天思想にあると言われている。すなわち天命を受けたすべての人を対象にあるがままを受け入れ、その可能性を見つめた教育機会を提供したのである。本書は、これまでの先行研究を十分にふまえたうえで、教育学的見地したから淡窓と咸宜園教育について再検討したものである。
著書	現代「市民性教育」研究	単著	2019.11.16	福岡県人権研究所	若者の主体的社会参画をいかに構築するかという課題に関する過去・現在・未来を俯瞰した実践的市民性教育論。5章構成。第1章教育の目的と市民性教育、第2章伝統的教育理念にみる教育の目的、第3章現代的教育現象にみる教育の目的、第4章市民性教育の視点で教育の目的を問い直す、第5章市民性教育としてのサービス・ラーニング。
著書	リベラシオン～住民の人権意識と啓発の課題～	共著	2017.6.1	公益社団法人　福岡県人権研究所	福岡県内60市町村と企業の人権啓発担当者及び教育関係者、研究者、運動体を対象にした人権講座のシンポジウムにおける主要なテーマについて整理した。人権意識を各種のデータに基づく多様な切り口から考察し、今後の人権教育・啓発の課題と展望を明らかにした。
著書	リベラシオン～広瀬淡窓の人権思想と咸宜園教育～	共著	2015.8.	公益社団法人　福岡県人権研究所	幕末の私塾、咸宜園（大分県日田市）は、身分・学歴・年齢を問わない三奪法をはじめ人権思想に根差した教育を実践した。この塾を開いた広瀬淡窓の人権思想を考究し、思想の系譜及び具現化としての教育手法を明らかにし、現在の教育課題に示唆を得た。（原田博治、仮屋睦夫、西田静、朝治武、大西祥惠、山田明、林内睦二、関儀久、瓜生ひさこ、林力、石瀧豊美、木村かよ子、吉田到、深川弘輝） "
著書	教育学講義～教育の目的～	単著	2015.4.	櫂歌書房	現在、見失われがちな教育の目的を不易と流行の視点から問い直し、功利主義的に傾きつつある教育の現状に警鐘を鳴らした。教育の目的を達成するため、人格の形成を優先すること、その指針として市民性を提案した。
著書	（改訂）NIEで町づくり～高校生のサービス・ラーニング）	単著	2015.1.	鳥影社	前掲の著書の改訂版として、より見やすく、内容も理解しやすくすることを目的に、レイアウトの変更と表現の見直しを行った。
著書	NIEで町づくり～高校生のサービス・ラーニング～	単著	2013.12.	SLF（NPOサービス・ラーニング・フォーラム）	高校生が主体的に参加したＮＩＥ（教育に新聞を）とサービス・ラーニング（米国型社会貢献学習）の協働による町づくり（「高校生発！地域活性化新聞プロジェクト2005～2012」）を通して、市民性（シティズンシップ）涵養のプロセスと成果を検証。サービス・ラーニングの一般化への可能性を提言した。
著書	日本人類言語学会創立10周年記念論文集～「市民性を問う」現代日本における市民論再考の視座～	共著	2009.4.	日本人類言語学会	市民とは自由・平等のもと権利と義務の意識をもち、主体的社会参加を志向する自発的な個人・住民とされる。その資質及び能力である市民性の起源を欧米の歴史から繙けば、ラディカルな思想があり欧米と日本ではかなりの思想的相違が存在する。欧米及び日本における市民の歴史を振り返り、その本質を検討することで現代日本における市民論再考の視座を明らかにした。（吉永光明、橋本健一郎、橋本満弘、山田明、樋口真己、新保哲、馬淵行雄、服部孝彦）
著書	サービス・ラーニング研究～高校生の自己形成に資する教育プログラムの導入と基盤整備～	単著	2008.8.	学術出版会	本研究は、米国におけるサービス・ラーニングの検証と日本での実証研究を通して、その導入の意義と基盤整備について究明したものである。またサービス・ラーニングが、現代日本の高校教育改革における高校生の自己形成、例えば自尊感情の高揚や市民性（シティズンシップ）の育成など２１世紀を生き抜く力を涵養する学習効果を有することを実証したものであるとともに、近年注目を集めている学社連携や自治体の青少年地域ボランティアの在り方にも示唆を与えるものである。
著書	人と言葉と文化～日本における大学組織運営の改革に関する考察～	共著	2007.6.	近代文芸社	我が国の高等教育機関における管理運営に関する課題について、社会的使命、将来ビジョン、学長のリーダーシップ、教授会の機能等が指摘されており大学改革の主要なテーマになっている。本稿では、大学経営論研究で著名なバーン＝バウム博士（コロンビア大学教授）の論文「How College Work ~The Cybernetics Organization and Leadership~」を参考に管理運営論を検証した。（杉元賢治、杉元秀樹、橋本満弘、服部孝彦、山田明、新保哲、木原誠、筒井正二郎、木原範泰）
著書	「社会的処方」研究　～市民文化の醸成～	単著	1921.9.	福岡県人権研究所	本書では、社会的処方（孤立からの脱却）という概念を医療関係者中心の取り組みというだけでなく、地域社会の市民を巻き込み社会システムとして機能させることを通して普及することを提案した。そのためには、地域づくりやネットワークを活用した市民文化を醸成することが重要となる。具体的施策として、地域住民の主体的社会参加であるコミュニティ・デザインと小中高校生、大学生を対象とした社会貢献の学びであるサービス・ラーニングを検討した。
著書	「市民性教育」研究	単著	1920.12.	鳥影社	本書では、大学生が3年間という長期の人権教育プロジェクトを通して実践したサービス・ラーニングモデルと涵養した市民性としての学習効果（人権意識の涵養）を明らかにしたものである。期待すべきは、この人権モデルを皮切りに多様な市民性に関する資質項目ごとの可視化されたサービス・ラーニングモデルが検討されモデル集が構築されることである。米国では1990年代初頭には、101のモデル集が公開されていた。日本での普及の鍵は、モデル集の存在が大きく影響して行くと思われる。後続の研究を切に希望するものである。
学術論文
学術論文	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化	単著	2019.9.30	日本生涯教育学会	福岡県宗像市の離島、筑前大島における事業（元気な島づくり事業）に採択された大島プロジェクトに関する研究論文である。スポーツ学部に在籍する大学生が、地域課題である健康問題に対して専門のスポーツを活用して地域活性化に取り組んだ。地域課題の解決に貢献する離島プログラムの構築、地域活性化への寄与、学生の学びの効果を中心に論述した。
学術論文	福岡県岡垣町における大学と行政の地域連携プロジェクト2016‐2017	単著	2017.9.30	日本生涯教育学会	大学と自治体の地域連携事業協定に基づく事業を通して、大学・学生・自治体（地域）への波及効果及び課題を明らかにし、学生の市民性（シティズンシップ）の涵養や持続的なまちづくりにつながる見通しを拓いた。大学には「知（地）の拠点」として高い付加価値を生み出す機能強化が求められ、地域貢献から地域志向の大学へという社会的かつ教育的要請もなされている。大学・学生の知識や経験を活かした地域課題の解決や地域活性化への取り組みが期待される。本稿では、2016年度プロジェクトの中から地域活性化新聞「岡垣歴史新聞」発刊、「広報おかがき」（町誌）特集記事企画を振り返り、2017年度プロジェクトに向けて課題改善を目指したものである。
学術論文	大学と自治体の地域連携における学生の学び～地域活性化新聞『岡垣歴史新聞』プロジェクト～	単著	2017.7.30	日本生活体験学習学会誌第17号p23‐31	大学と行政（地方自治体）の地域連携協定に基づく社会貢献に関して、活動した学生にみられる学びの効果をシティズンシップ（市民性）の視点から明らかにした。九州共立大学と福岡県岡垣町の包括的地域連携協定が2015年に成立、テーマを地域活性化・福祉向上・生涯学習等とし、初年度である2016年は地域活性化新聞『岡垣歴史新聞』（郷土の魅力を再発見する歴史新聞）を企画した。学生の学びの効果については、自己アンケート、ルーブリック評価、インタビュー、自治体関係者及び住民の評価等から市民性の向上が認められた。地域の住民も地域活性化へのきっかけづくりや雰囲気づくりにつながったと評価した。学生は自己の成長を自覚したが課題も発見した。真の地域貢献活動とは地域住民による持続可能な地域活性化の支援にある。学生の地域貢献が住民の主体性にどう生かされていくかという課題を体得できたことも学生の成長である。
学術論文	NIEで町づくり～高校生のサービス・ラーニング～	単著	2015.9.	日本生涯教育学会（論集36P165‐173）	市民性を涵養する教育方法にNIE（教育に新聞を）とサービス・ラーニングがある。地域活性化新聞プロジェクトは2005年～2012年に高校生が責任ある市民として町づくり（社会貢献活動）に参加したもので、本論文はそのプログラムの概要と学習効果を検証した。
学術論文	市民性（シティズンシップ）を問い直す	単著	2015.4.	公益社団法人　福岡県人権研究所教育部会年報2015P10‐11）	青少年の市民性（シティズンシップ）涵養をテーマに、日本における市民性、市民性に関する多様なアプローチ、青少年に身につけさせたい市民性の資質項目、市民性教育としてのサービス・ラーニング、人権・同和教育の視点でのサービス・ラーニング等を論点として考究した。
学術論文	活用型学力におけるNIEとサービス・ラーニング	単著	2009.3.	日本NIE学会（学会誌第4号P95‐96）	生徒には、新たな社会の創造を可能とする資質・能力、つまり、どのような社会情勢においても豊富な知識とその知識を生きたものとして活用できる力を身につけさせたい。本論文は、日本NIE学会のシンポジウムにおいて、活用型学力をつける実践例として、米国のサービス・ラーニングとNIEの活動を関連させる提案をまとめた論稿である。NIEを高校現場で普及させる課題としてNIEの学習が基礎学力や発展的学習の向上に繋がることを理論と実践の検証を通じて明らかにする必要性も指摘。
学術論文	高校生におけるサービス・ラーニングの学習効果に関する研究	単著	2007.3.	日本生活体験学習学会（学会誌第7号P39‐49）	本研究では米国のサービス・ラーニングを高校生に提供し、その実践から明らかになった学習効果を通して自己形成の見通しを検証する。高校生のサービス・ラーニングを支援するNPOが主催するプログラムに参加した高校生について自己形成に関する学習効果を検証するが、その際自己評価として事前及び事後のアンケートに基づく検定（多変量解析）や参加者の「振り返り日誌」を基に分析した。
学術論文	高校生のサービス・ラーニングにおける制度的枠組みの構築	単著	2006.9.	九州大学（飛梅論集第6号P143‐163）	現代の高校生は概して自信を持ちえていない。自尊感情が育っていなければ、学校生活や社会生活でも消極的かつ逃避的にならざるを得ない。そこに現代高校教育の根本的な課題が存在する。この課題に効果的だと考えられる教育方法に米国のサービス・ラーニングがある。日本の高校教育に導入する場合、教育課程の基準として法的拘束力がある学習指導要領の検討、すなわち制度的枠組み構築が必要となる。サービス・ラーニングを教育課程の中で、できる限り広範囲に導入する枠組みの構築を模索した。
学術論文	高校生に身につけさせたい資質としての市民性～その社会的背景と教育的要請～	単著	2006.3.	九州教育学会（研究紀要第32巻P141‐148）	高校教育改革への寄与を意図し、（1）主体的な社会参加の資質及び能力である市民性の涵養の必要性を社会的背景や教育的要請の文脈の中に求めること、（2）市民性の資質項目を具体的に検討すること、（3）市民性の涵養に関し、先駆的な事例を有する米国の教育政策から示唆を得ること、（4）米国の市民性教育として効果的であるとされ普及しているサービス・ラーニングを日本に導入すること、以上の４点の検討により高校教育が担うべき学習機会の提供を模索した。
学術論文	サービス・ラーニング理論の導入における一考察～その学習効果と今日的課題～	単著	2005.8.	日本生涯教育学会（論集24P1‐8））	現代社会における教育の荒廃は、ある種の閉塞感すら感じさせる。文部科学省は、その処方箋として「21世紀教育新生プラン」を示し、その重点戦略として、多様な奉仕・体験活動で心豊かな日本人を育むとしている。そこで米国のサービス・ラーニング理論を参考にしたい。青少年の各種体験活動の欠損を是正し、教科学習の効果をも期待できるこの教育方法について、概念・学習方法・学習効果等を検討し、併せて質の高いプログラム開発とその導入における課題について基本的視座を示した。
学術論文	サービス・ラーニングにおける体験学習としての効果～国際交流ボランティア・プログラムにおける事後アンケートの分析を通じて～	単著	2003.7.	日本生活体験学習学会（学会誌第3号P67‐76）	高校においては、2003年4月より新教育課程が学年進行で実施され、「総合的な学習の時間」をはじめ、ボランティア活動、インターンシップ等の体験学習の実践及び効果が期待されている。そこで米国型総合学習といわれるサービス・ラーニングをモデルとするが、ボランティア活動等の体験学習の重要性が指摘されている現在、時宜を得た教育方法であると考えられる。論者が実施した国際交流活動を事例として、サービス・ラーニングにおける体験学習としての効果について考察した。
学術論文	米国型サービス・ラーニングの導入における一考察～その意義と今日的課題～	単著	2003.3.	福岡教育大学大学院（修士論文）	米国のサービス・ラーニングの導入に関し、この教育方法の意義を踏まえながら日本型サービス・ラーニングを構築する理論的な枠組みを検討する。サービス・ラーニング研究が進んでいる米国を範とし日米比較の視点から考察するが、草創期以来のコミュニティの存在やサービスの土壌がある社会の米国と古代からの上意下達の社会や奉仕の歴史をもつ日本ではその歴史的かつ社会的背景に大きな相違がある。これらの点を整理することで日本型サービス・ラーニングの基盤形成に示唆を得た。
学術論文	市民性における人権意識の涵養に資するサービス・ラーニングモデルの構築	単著	1921.9.30	日本生涯教育学会	サービス・ラーニングは、学校と地域社会を社会貢献活動でつなぎ、学校での教科学習を地域社会で実践して学習内容を深化させる教育手法でありその意義は大きいが、一般化しているとは言えない。本書ではサービス・ラーニングの普及のため、活動希望者が選択できるプロジェクトモデルと市民性における学習効果を検証し、将来的にはモデル集の構築を目指したものである。
紀要
紀要	スポーツにおけるポスト・グローバリゼーションの未来	単著	2020.3.31	九州共立大学地域連携推進センター	ラグビーのニュージーランド代表（オールブラックス）は、インターナショナルなラグビー界で際立った存在である。ラグビー王国ニュージーランドにおけるラグビーは単なるスポーツではなく伝統及び文化そのものである。本論文では、ローカルな民族性を前面に出しながら、絶対王者としてのグローバルな存在であるオールブラックスを題材に、スポーツにおけるポスト・グローバリゼーションの未来を検討した。
紀要	公設養老院（中国・天津市）における生活実態調査にみる現状と課題	共著	2019.3.31	九州共立大学地域連携推進センター	天津市の公設養老院において入所者を対象に実施したアンケート調査をもとに、在住高齢者の基本状況、入所後の日常生活習慣、身体の健康状態、精神疲労の発散、急休養や日常の運動への参加現状、基本的日常活動(ADL)と手段的日常活動(IADL)との関係等について検討した。また天津市公設養老院の現状に関する課題を考察し、今後の中国・天津市公設養老院における運動マニュアルによる運動指導の推進に関する可能性についても言及した。
紀要	現代中国における青少年の体力及び健康促進政策の変遷と社会的及び制度的背景	共著	2017.3.31	九州共立大学地域連携推進センター	本論文によって、中国における青少年の体力低下は単に学校体育というひとつの要素によってもたらされたものではなく、一定の歴史的背景の下での政策、制度、学校、家庭、社会等の多くの要素に及ぶ課題であることが検証された。本論文では、大学入試制度の改善整備、職業技術教育の充実と就職ルートの開拓、法にそった義務教育段階における教育資源配分の不平等の解消、社会、家庭、学校の協力を通じた体力及び健康評価の社会サービスの構築、学校体育に関する正しい価値の位置づけ、教育体制の改善・監督の強化といった様々な観点で中国の青少年の体力及び健康改善を促すことを提案する。
紀要	生きづらさや働きにくさを抱える方々を支援する地域社会の役割についての考察	共著	1921.3.	九州共立大学地域連携推進センター	社会的に排除されやすい方々の「生きづらさや働きづらさ」がどのような複合的な問題をはらんでいるのか、また、それらの諸問題を解決するにはどうすればよいのか、について地域社会の役割についての考察を通して明らかにする。
紀要	地域の教育力の充実と地域と学校の協働体制の在り方についての一考察～先駆としての部落解放子ども会「長期合宿」の取り組み～	共著	1921.3.	九州共立大学地域連携推進センター	現在、子どもを巡るいじめ、不登校、虐待、貧困格差の問題が広がっている。子どもにとっては、衣食住＝命の危機である。これは個々人の問題ではなく、日本全体の構造的社会問題（貧困の連鎖）と捉える必要がある。学校、家庭、地域がばらばらではなく協働することが重要であり、文部科学省や福岡県においてもその取り組みを実施している。本論では、現状、課題に取り組んでいる先行事例として福岡県における解放子ども会の長期合宿を中心に取り上げる。地域教育集団づくり、地域と学校、さらに家庭との協働体制のあり方について考察し、今後の展望をさぐる一つの示唆としたい。
学会発表
学会発表	現代社会に求められる社会的処方についての提言	単著	2020.12.	福岡県人権研究所	社会的処方とは、英国発祥の社会システムである。地域社会の活動が薬の効果を発揮する活動として注目され始めた。社会的に孤立している人を、診察した医者の連絡を受けた地域のリンクワーカー（ボランティア）が地域活動を紹介することが基本である。社会的孤立は、先進国共通の重要な社会問題である。日本での普及や一般化が可能なのか。現在の日本では、一部の医師やNPOで活動が始まっているが課題は多い。基本的課題の一つは、社会的処方を制度として構築するか、地域社会の市民文化として育てていくかというものである。社会教育、生涯学習、社会福祉、等が関わった広範囲の議論が必要となろう。本発表では、社会的処方の課題を概観した。
学会発表	市民性における人権意識の涵養に資するサービス・ラーニングモデル構築に関する研究	単著	2020.10.	日本生涯教育学会	日本におけるサービス・ラーニング（社会貢献学習）の普及を目指し、2018年から2020年の3年間継続した人権プロジェクトを通して、参加者が選択（プログラム内容及び可視化された学習効果）可能なプロジェクトモデルを構築した。本研究の成果は、人権意識の涵養に特化したサービス・ラーニングと比較対象プロジェクトの比較分析により、実証研究に基づいたプロジェクトモデルを構築したことである。
学会発表	大学生の人権意識を高めるケーススタディ～地域連携教育を活用して～		2020.8.	日本教育学会	本プロジェクトは、九州共立大学と福岡県岡垣町における地域連携事業に基づくプロジェクトをケーススタディとしたものである。学生は、ボランティア活動として岡垣町に所在する小・中学校において児童・生徒を対象に長期の人権教育を実施した。その結果、人権教育を受けた小中学生はもとより、ボランティアで指導者となった学生も人権意識を涵養した。このような活動が実践できたのは、地域連携という学びのシステムが機能したことが大きい。地域連携教育は、学生の学びを拓くシステムとして有効である。
学会発表	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化	単著	2019.11.30	日本生涯教育学会	福岡県宗像市の筑前大島の地域活性化を目的にした「元気な島づくり事業」（5年プロジェクト）に関する研究発表である。スポーツ学部に在籍する大学生が地域課題である健康問題に対して専門のスポーツを活用して取り組んだ2年目の成果（学生の学習効果、地域貢献の効果）を報告した。
学会発表	「大学生による人権教育ボランティアを通した学習効果」	単著	2019.1.	福岡県人権研究所	九州共立大学と福岡県岡垣町の包括的地域連携協定に基づく地域連携事業の一つに、人権教育の学生ボランティアがある。この取り組みで、岡垣町主管の小学校及び中学校を対象に、児童生徒の人権意識調査、学習指導案の提供、人権教育に関する授業を計画実施した。本プロジェクトに参加している大学生にとっては、市民性（シティズンシップ）を涵養する重要な機会となった。本発表では、参加大学生における人権教育ボランティアを通して身についた資質能力を分析した。
学会発表	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化	単著	2018.12.1	日本生涯教育学会	福岡県宗像市にある筑前大島は、世界遺産に登録され有名となったが島の課題は多い。人口減少（40年間で半減）、高齢化（高齢化率約50％）、医療機関の不足による健康不安、青少年育成、世代間交流の不足等である。これらの課題について、大学のスポーツ学部学生が日頃学んでいる健康やスポーツの知識とスキルを活用し、スポーツボランティアとして関わることで島民の健康促進、スポーツを通した世代間交流の促進等の改善（地域活性化）に貢献する取り組みである。地域社会の課題解決の支援と学生の学びの向上を目指して取り組んだサービス・ラーニングのプロジェクトである。
学会発表	大学生による地域活性化新聞の作成を通した社会参画と市民性の涵養	単著	2018.11.25	日本NIE学会	九州共立大学と福岡県岡垣町の包括的地域連携協定が2015年に成立した。テーマは地域活性化・福祉向上・生涯学習とされ、2016年からは地域連携事業の一つとして地域活性化新聞『岡垣歴史新聞」（郷土の魅力を再発見する歴史新聞）を実施している。町の魅力を地域内外の人々に広報することで町の活性化につながる社会貢献を目指した学生のボランティア活動である。学生記者は、フィールドワーク、町民への聞き取り取材、編集会議、原稿記事の作成、レイアウト等を通じて、社会に参画する資質能力、いわゆる市民性を涵養する重要な機会となった。
学会発表	福岡県岡垣町における人権意識調査に関する報告	単著	2017.12.16	福岡県人権研究所	九州共立大学と福岡県岡垣町における地域連携事業に基づく活動として実施した人権意識調査についての報告である。本学学生がボランティア活動として岡垣町に所在する２つの中学校及び５つの小学校において人権意識調査を実施しその分析書を作成した。学生による地域に対する社会貢献である。学生にとっては市民性（シテイズンシップ）涵養の機会となり、地域にとっては児童・生徒における人権教育の推進の一助となった。また大学は知（地）の拠点としての存在を示した。本発表で、今回の地域連携事業の総括をするとともに課題をも検討し、将来的な大学の地域貢献のあり方を問い直した。
学会発表	岡垣歴史新聞プロジェクト～大学と自治体の地域連携事業～	単著	2017.11.26	日本NIE学会	新聞を学校の授業で活用するNIE（教育に新聞を）の意義や学習効果について、福岡県岡垣町を取材した地域の魅力や歴史を伝える「岡垣歴史新聞」プロジェクトを通して分析した。新聞を読んだ住民から大きな反響もあり、学生は活動を通じ地域に興味を持ち、読み手の立場になって記事を書くことの重要性を学んだ。
学会発表	福岡県岡垣町における大学と行政の地域連携	単著	2016.12.	日本生涯教育学会	大学と行政（地方自治体）の地域連携協定に基づく事例を通して、大学・学生・行政（地域を含む）への効果及び課題を検討し、持続的なまちづくりや地域活性化の活動に繋がる見通しを明らかにした。
学会発表	若者の意識傾向と人権啓発への展望	単著	2016.10.	福岡県人権研究所	若い世代（20代）の意識傾向を複数の全国調査をもとに分析し、彼ら（彼女ら）の主体的な社会参加を促すための処方箋を描く。その際、社会で生きる上での基盤となる人権意識について、その啓発における具体的見通しも併せて示す。
学会発表	サービス・ラーニングにおける学習効果とマネジメントの課題	単著	2016.8.	日本教育学会	NPOサービス・ラーニング・フォーラムによる2002年から2014年までの実践活動に基づき学習効果及びマネジメントの課題について総括を行い、今後の効果的なサービス・ラーニング（社会貢献）プロジェクトの構築に向けてその見通しを示す。
学会発表	英国の市民性（シティズンシップ）	単著	2015.9.	公益社団法人　福岡県人権研究所	市民性（シティズンシップ）教育の先駆的な取り組みを、文化的多様性及びナショナル・アイデンティティの視点から整理した。
学会発表	NIEで町づくり～高校生のサービス・ラーニング～	単著	2014.11.	日本生涯教育学会第35回大会	高校生が主体的に参加したＮＩＥ（教育に新聞を）とサービス・ラーニング（米国型社会貢献学習）の協働による町づくり（「高校生発！地域活性化新聞プロジェクト2005～2012を通して、市民性（シティズンシップ）涵養のプロセスと成果を検証した。
学会発表	「教育の目的」を問い直す～市民性（シティズンシップ）教育を切り口に～	単著	2014.6.	公益社団法人　福岡県人権研究所	データ分析に基づく現代的な「教育の目的」と近年、日本をはじめ欧米諸国で注目されている市民性教育との連関を整理し、その具体的な教育手法として米国発市民教育であるサービス・ラーニングを提案した。
学会発表	ニュージーランドに学ぶ現代日本の教育改革	単著	2005.5.	日本人類言語学会第6回学術大会（近畿大学産業理工学部）	日本とニュージーランドとの関係は、近年ますます政治や経済、さらに文化の面で密接になっており、教育分野においても多文化教育や言語教育の充実からの示唆をうけることが多い。そこで、本発表においてはニュージーランドの教育事情及び教育政策を参考に学校教育制度システム（学校制度や教育行政）・多様な就学前教育プログラム・進歩的な言語教育・良好な教員と生徒との関係・家庭、学校、地域社会の連携等の日本でも喫緊の課題を検討し、現代日本の教育改革への示唆を得た。
学会発表	高校生に身につけさせたい資質としての市民性～その社会的背景及び教育的要請～	単著	2004.11.	九州教育学会第56回大会（九州大学）	高校教育改革への寄与を意図し、（1）主体的な社会参加の資質及び能力である市民性の涵養の必要性を社会的背景や教育的要請の文脈の中に求めること、（2）市民性の資質項目を具体的に検討すること、（3）市民性の涵養に関し、先駆的な事例を有する米国の教育政策から示唆を得ること、（4）米国の市民性教育として効果的であるとされ普及しているサービス・ラーニングを日本に導入すること、以上の４点の検討により高校教育が担うべき学習機会の提供を模索した。
学会発表	サービス・ラーニングにおける「総合的な学習の時間」の活用～学校と地域社会を結ぶサービス・ラーニング～	単著	2004.8.	日本教育学会第63回大会（北海学園大学）	サービス・ラーニングは、地域社会におけるニーズを前提とした教科と関連するサービス活動（ボランティア活動）を通しての市民性の涵養や学力の向上、さらには学社連携の視点から地域社会の再生及び創造を目指す教育手法である。本発表ではサービス・ラーニングの実践に際し、学校週五日制による土曜日や長期休業を利用したプログラム作成において、学校と地域社会をつなぐ学習効果の観点から「総合的な学習の時間」の趣旨を活用した取り組みを模索した。
学会発表	「学び」における「理解」と「わかる」の再認識	単著	2004.5.	日本人類言語学会第5回学術大会（近畿大学産業理工学部）	本発表において、教育全般における普遍的かつ根本的概念である「理解」や「わかる」という用語の再認識を通して、子どもたちの側に視点を移した「学び」の構築に繋がる検討をする。教育改革においては授業改革が重要な課題となり、「理解」や「わかる」という自己の内面や外部への表出における文化の創造性に関わる「学び」の機会の提供が望まれる。これらの「理解」や「わかる」という概念規定の再認識は、教育改革全般における原点としてさらなる議論の展開へと繋がる可能性をもつ。
学会発表	生涯学習社会における遠隔地学習の拡充～米国における遠隔地学習（Distance-Learning）の示唆するもの～	単著	2003.5.	日本人類言語学会第4回学術大会（近畿大学九州工学部）	生涯学習社会の進展を背景として、ライフ・スタイルの変化とそれに付随する青少年から成人に至る各世代の学習者のニーズを満たすことが緊急な要請である。その中でも学校通信教育（高等学校・短大・大学・大学院）や社会通信教育の遠隔地学習が中心となる。そこで、我が国における学習者のニーズを満たす学習機会の提供に関し、米国の遠隔地教育（Distance-Learning）よりその制度・学習方法・学習成果の社会的評価に関する示唆を得て、21世紀の生涯学習を検討した。
学会発表	サービス・ラーニングにおける教育的効果についての一考察～福岡教育大学生の活動を通して～	単著	2003.3.	日本生活体験学習学会第4回研究大会（福岡県立社会教育総合センター）	サービス・ラーニングは、1960年代の米国において大学生の学びを地域社会に生かすことで始まった。その後、高校生から幼稚園に至るプログラムが開発され、現在では広く普及している。本発表では、福岡教育大学生によるサービス・ラーニングの実践を通して学習効果が認められた項目を整理した。具体的には、学習面での効果（問題解決学習・技能及び技術の向上）、精神面での効果（市民性・道徳性の向上）、地域社会についての認識、成就感の獲得、ボランティア活動の意義と必要性の理解等である。
学会発表	生涯学習とサービス・ラーニング～米国における地域教育の示唆するもの～	単著	2002.11.	日本生涯教育学会第23回大会（国立教育政策研究所）	米国のボランティアが活発な理由として、両親や周囲の人々が身近にボランティアをしている環境に育ち、幼少期から地域教育においてその活動機会が豊富に提供されていることが指摘される。換言すれば、日本においてはボランティアを取り巻く環境が整備されておらず、かつ「ボランティア」や「奉仕活動」という言葉にある種の違和感をもっていることも手伝ってボランティアが根付いていない。本発表では、これらの点において論者が実施したアンケート（中・高校生対象）及び福岡県宗像市の実態調査を参考に検討した。
学会発表	サービス・ラーニングにおけるサービスの概念（日米比較）	単著	2002.10.	日本社会教育学会第49回研究大会（北海道大学）	本発表ではサービス・ラーニングにおけるサービス（日本においては、ボランティア又は奉仕活動）の概念について、日米比較を通して、その歴史的・社会的・政治的・宗教的観点から整理した。それは、サービス・ラーニングという米国的教育方法を日本の教育現場に応用するにあたり、そのスムーズな導入に資すると考えるからである。また、日米両国のサービス（ボランティア）の現状を踏まえて、日本版サービス（ボランティア）の構築についての方向性も示した。
学会発表	サービス・ラーニングにおけるコミュニティの概念（日米比較）	単著	2002.5.	日本人類言語学会第3回学術大会（近畿大学九州工学部）	米国におけるサービス・ラーニングの普及の背景には、都市化の大きな進展と産業の高度化に伴う新しい価値様式が米国伝統のコミュニティ文化の性格と質を変えてしまったことに対する危機感にあったとされる。サービス・ラーニングの日本への導入にあたり、米国と日本における歴史・伝統・文化・社会の相違についての考慮なくしてその効果は期待できない。本発表では、その学習活動の対象となるコミュニティ (地域社会) という用語の概念をその歴史的経過を中心に日米比較を通じて明らかにした。
学会発表	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化（Ⅲ）	単著	1921.11.	日本生涯教育学会	これまで2回にわたり日本生涯教育学会で発表してきた「筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化（大島プロジェクト）2018～」のまとめとして発表した。すべての世代を対象に生涯スポーツを普及する学生のボランティアは2022年で終了する。その後の離島での生涯スポーツの継続を目指して実施しているスポーツクラブ設立を提案する活動を含めて、これまでのプロジェクトを総括した。
学会発表	プレイリーダー研修の改善に関する一考察～福岡県教育委員会プレイリーダー研修を事例として～	単著	1921.10.	日本生活体験学習学会	子どもの体力低下問題の対応として、外遊びを中心にした体験活動の促進が期待されている。その際にプレイリーダーという指導者の存在も重要となってくる。本発表は、福岡県教育委員会が実施しているプレイリーダー研修をテーマに、その改善を通してプレイリーダー養成に寄与する提案をしたものである。
その他
その他	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化	単著	2020.1.20	日本生涯教育学会（生涯学習研究e事典）	福岡県宗像市における行政の補助金を活用した市民活動という視点から未来志向的な地域活性化の在り方を述べたものである。九州共立大学のスポーツ学部の学生が専門の健康スポーツの知識とスキルを活用して離島の健康問題という地域課題に取り組む過程と成果を整理した。
その他	生涯学習研究e事典（執筆担当）「福岡県岡垣町における大学と行政の連携」	単著	2018.10.3	日本生涯教育学会	地域連携とは、一体感のある住民の生活圏における地域や自治体と他の組織、例えば大学や事業者が同じ目的で協働し、お互いの目的を達成しようとする試みである。大学と自治体の地域連携事業は、学生と教員が現場に入り、住民とともに課題解決や地域づくりに継続的に取り組む社会貢献の活動である。事例には、地域振興プランの立案、広報企画、各種実態調査、環境保全活動等多様なプロジェクトがある。大学は地（知）の拠点として存在を示し、学生は充実した学びによる市民性を体得し、自治体には町の活性化につながるきっかけづくりが望まれる。
その他	生涯学習研究e事典（執筆担当）「NIEで町づくり」	共著	2015.9.	日本生涯教育学会編	NIE（教育に新聞を）を活用した社会貢献活動（町づくり）の事例を通し、青少年に期待される市民性の涵養をテーマについて、その学習効果や課題を整理した。
その他	現代日本の高校教育改革におけるサービス・ラーニングの研究	単著	2006.6.	九州大学博士論文構想発表会（九州大学）	米国のサービス・ラーニングの実証研究と日本でのサービス・ラーニングの計画・実践による成果の比較検討を通して、日本における青少年のサービス・ラーニングの可能性について究明した。この研究は、近年注目されている学社連携や自治体の青少年の地域ボランティアの在り方に示唆を与えるものである。
その他	生涯学習研究e事典（執筆担当）「アメリカのサービス・ラーニング」	共著	2005.9.	日本生涯教育学会編	「アメリカのサービス・ラーニング」について、以下（1）～（5）の項目を整理した。（1）定義、（2）キー・ワード、（3）説明：①サービス・ラーニングの歴史／②サービス・ラーニングの学習効果、（4）課題：①サービス・ラーニングにおける根本的課題／②サービス・ラーニングにおける現代的課題／③日本におけるサービス・ラーニングの普及への展望、（5）参考文献
その他	人権意識の涵養に資するサービス・ラーニングモデルの構築	単著	1921.10.	生涯学習研究e事典（日本生涯教育学会）	サービス・ラーニングの普及をめざし、活動希望者が選択できる可視化されたプロジェクトモデル（市民性における学習効果を含む）を構築した。本書では、市民性の資質項目について人権意識の涵養に焦点化したプロジェクトを検討した。
その他	生涯学習研究e事典「筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化（Ⅱ）」	単著	1920.10.	日本生涯教育学会	筑前大島における学生による健康スポーツを通した地域活性化（大島プロジェクト）は、2018年から5年継続を目指している。本項では、2018年プロジェクトを改善して2019年に取り組んだ内容（例えば、活動を島民に周知する広報、協働を促す関係づくり）を振り返り、2020年以降のプロジェクトへの見通しを示した。将来的には、生涯スポーツの視点で、健康スポーツの持続的マネジメントシステムを構築することが課題である。その際、島民の意見を広く聴く（広聴）ことを通して、自治体の支援も活用しながらマネジメントシステムを構築するプロセスを提案した。