教員検索
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| 教員氏名 | 李 只香 |
|---|---|
| ローマ字 | Jihyang LEE |
| 所属学部 | 経済学部 |
| 所属学科 | 経済・経営学科 |
| 職 名 | 教授 |
| 所属学部（兼任） | 大学院 |
| 所属学科（兼任） | 経済・経営学研究科 |
| 職 名（兼任） | 教授 |
| 研究室 | 深耕館 ３階 S336 |
| 研究室電話番号 | 093-693-3017（220） |
| メールアドレス | jihyanglee@mac.com |
| オフィスアワー | 火曜日 11:30 ～13:00 |
| 学生諸君へ | 学生の日常は、サークル活動、アルバイトなど授業以外のことになかなか忙しい。微笑ましく、場合によっては、そのひた向きの姿に心うたれることさえあります。 ただ、そのような日常でよいのでしょうか。結論をいえば、勉学に勤んでほしいのです。反射神経や体力まかせの一夜漬けの勉強で試験や課題は片付けることはできるでしょう。ただ、ものごとを吟味し自分の考えをまとめたり、それをもって相手を説得するような能力はこれだけ複雑な社会で生きる我々に必須です。それには持続的で積上げ的な日頃の勉強が必要なのです。または、沸点や氷点のように、語学力が象徴的な例になりますが、一定の勉強量に達しないと意味をなさないものだってあるのです。 勉強しましょう。どう進めるかは授業にて語りたい。 |
|---|---|
| 取得学位 | 平成 7年11月21日 博士（商学）の授与（慶応大学第1397号） |
| 学歴 | 昭和62年3月 慶応大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻修士課程修了 平成 7年11月 慶応大学大学院商学研究科経営学・会計学専攻博士課程修了 |
| 専門分野 | 経営学 |
| 所属学会名 | 経営行動研究学会 |
| 教育研究社会活動の概要 | 経営行動研究学会理事 |
| 担当授業科目 | 経済・経営学科：企業経営入門、企業と社会、ゼミナール 大学院：経営管理特論、経済・経営学研究概論、修了研究 |
| 学内における委員会活動等 | 教育運営委員会など |
| 社会貢献・国際連携等 | 昭和58年4月 越山財団留学助成（韓国、昭和60年3月まで） 昭和62年4月 ロータリー米山記念奨学金助成（東京、平成1年3月まで） 平成1年3月 東急財団研究助成（東京、平成２年３月まで） |
| 種 類 | 著書・ 学術論文の名称 |
単著 共著 |
発行 年月等 |
発行所等 | 概 要 |
|---|---|---|---|---|---|
| コミュニティビジネスモデル 〜優良事例からの仮説的モデルの模索〜 | 2015.3.6 | 九州共立大学総合研究所シンポジウム | 本報告は、イギリス・日本・韓国の有力コミュニティビジネスの特徴ををモデルとして示している。 | ||
| 著書 | |||||
| 著書 | 日韓自動車産業の全容 | 共著 | .. | 亜紀書房（丸山恵也編著） | 同書、第７章（日韓自動車メーカーの製品開発比較）において、トヨタ自動車と現代自動車の研究開発の比較を次の３つの観点＿＿分析対象となったメーカーの時代背景や当時の戦略的目標・扱われる情報や知識の量(車種数)・情報や知識の変換プロセスとしての製品開発主査の行動パターン＿＿に注目し、両社の異同を明らかにしている。 |
| 学術論文 | |||||
| 学術論文 | Characteristics of a successful Community Business: Case Studies of Japan and South Korea | 2024.3. | Wakayama Tourism Review | 日韓の有力事例となっている地域活性化ビジネスモデルを比較している。和歌山秋津野地区と韓国ワンズ地区の成功要因を比較分析するとともに、両事例の近年の支援組織の改編の特徴を明らかにしている。 | |
| 学術論文 | 地域問題におけるCSR活動の課題：日本及び韓国における農村問題への取組み事例から | 2013.7. | 経営行動研究学会 | 本稿は、農村部の地域問題における企業活動の現地調査により、企業と機関、地域(農村部)の望ましい関わり方を検討したものである。日本と韓国における持続的なCSR活動・地域活性化につながっている優秀事例から、企業と農山村の互恵性モデルを提案している。事例は、「企業の森」、「NPO棚田ネットワーク;アストラゼネカ社:井仁地区」、「一社一村しずおか運動」、「AsianaIDT社の地域支援事業」、「Samsung Electronics無線事業部の地域支援事業」の調査に依拠する。 | |
| 学術論文 | 研究組織の発展類型に関する考察 | 単著 | 2002.2.1 | 慶應義塾大学大学院商学研究科学位論文 | 本論文では、企業の研究組織の発展もしくは進化を説明しうる研究開発活動の組織化プロセスモデル仮説を提示している。モデル検証のために、日本と韓国における主要企業の研究開発活動の組織化過程を時系列的に分析しており、そこから、研究開発部門の組織化段階に応じての「先導型・学習型の研究開発組織モデル」を類型化している。 |
| 学術論文 | 企業における研究開発組織の進化モデルに関する研究 | 単著 | 1997.9.1 | 千倉書房『現代経営学の課題』経営学論集６７号２８２～２８８頁 | 本稿は、学位論文２の項目に示した「研究組織の発展類型に関する考察 日韓企業における研究開発活動の組織化を中心に」を要約したもので、その概要は省略する。 |
| 学術論文 | 特集：技術革新研究の新潮流 〜日本企業の研究開発組織化過程と特徴～ | 単著 | 1997.7.1 | 企業技術研究院『企業技術』１９９７年７・８月号５０～５７頁 | 本稿は、学術論文４の項目に示した「日本企業の研究開発活動の組織化プロセスと９０年代の改革にみる特徴＿＿主要電機電子メーカーの事例を中心に＿＿」を翻訳掲載したもので、その概要は省略する。 |
| 学術論文 | 韓・日企業の研究開発組織の国際化動向(1)(2) | 単著 | 1996.7.1 | 企業技術研究院『企業技術』1996年7/8月号43～53頁 | 本稿では、研究開発活動の国際化の追求によってもたらされる組織問題について、諸理論を吟味、整理するとともに、企業事例をふまえつつ、海外拠点と国内の研究開発部門との関わり、海外研究拠点を含むネットワーク化に伴う組織課題について検討している。そこでは、まず、多国籍企業の概念の変化、海外研究拠点の役割の変化について検討し、つぎに、日韓の多国籍企業の海外研究拠点の現状をふまえつつ、両国の特徴を示すとともに、両国企業の組織課題について若干の検討を行った。 |
| 学術論文 | 研究開発活動の組織化過程 | 単著 | 1996.6.1 | 企業技術研究院『企業技術』1996年5/6月号41～47頁 | 本稿では、研究開発組織の発展あるいは進化とかかわる主要概念として、企業タイプとその企業の採用しうる組織形態について検討している。そこでは、まず、経営環境、経営戦略、資本参加形態、トップのリーダーシップ如何、先導型か学習型（追従型）かによって組織化の方向性が大きく異なってくるという側面を示し、また、企業タイプ別に研究開発活動の重点をどこにおくべきかについて検討をしている。 |
| 学術論文 | 日本企業の研究開発活動の組織化プロセスと90年代の改革にみる特徴＿＿主要電機電子メーカーの事例を中心に | 単著 | 1995.11.1 | 千倉書房『日本経営学会誌』創刊号２３～３４頁 | 本稿においては、日本の主要電機電子メーカーの研究開発活動の組織化に焦点をあて、時代別に、その主立った特徴を浮き彫りにするとともに近年の組織化事例を検討している。 まず、事例企業のほとんどは集中化した機関から研究活動をスタートさせ、その拡大・分化のプロセスのなかで、研究の３つのフェーズに沿った組織化が達成されている。また、近年においては、事業密着研究開発・戦略的研究開発の両端へと、さらにフェーズ別、現業部門・戦略部門別の目的指向性の高い統合が図られている。 |
| 学術論文 | 企業における研究組織の発展類型の研究 ＿＿国際比較のための組織化プロセスモデルの構想 | 単著 | 1995.10.1 | 慶応義塾大学商学会『三田商学研究』38巻4号133～146頁 | 本稿では、企業の研究開発組織の進化の方向性を示しうる研究開発活動の組織化プロセスの類型を示すことを最終的な目的とし、その類型化のための予備的な作業として、企業における組織化プロセスの概念的枠組みの構築を試みている。 そこでは、まず企業の研究開発組織は、カオス→システム化→ネットワーク化のプロセスを繰り返しながら進化するものであり、その際には常に分化による特化と統合による連携の最適化が作用する。 一方、企業は各々固有の資源を有し、かつ異なった環境のもとにおかれていることから組織化に際しては特殊な方向性を見い出す必要がある側面が示される |
| 学術論文 | 日本企業の研究開発体制と管理 | 単著 | 1986.3.1 | 慶應義塾大学大学院商学研究科学位論文（修士過程） | 本論文では、１９６０年代からの日本の産業界の研究開発、主要企業の研究開発の組織化の歴史を示すことによって、日本企業の研究開発活動の諸特徴を明らかにしている。事例としては、東レ・旭化成、カネボウ、ＮＥＣ、三菱電気など、化学・電気電子主要社のほか主要自動車メーカなど、３２社を取りあげている。 |
| 紀要 | |||||
| 紀要 | Exploratory Study of Contemporary Japanese HRM:Where are we comparing Traditional versus Western-style approaches?（日本在住企業のパフォーマンス・マネジメント実態調査） | 2021.3. | 九州共立大学研究紀要 | 本稿は、外資系企業を含む89の企業に対してのインタビュー調査から、パフォーマンス・マネジメント・モデルを検討・提案したものである。調査先を4つの企業グループに分け分析した結果、外資系・ニューエコノミーなど欧米系慣行に傾倒している企業は、専門職を社内外から任用・雇用する方向を強めており、トラディショナルタイプ(日本型慣行を踏襲する企業)の企業であっても、国際活動が多い企業ほど、デュアルトラックの任用・採用へ移行を検討していることが明らかになっている。 | |
| 紀要 | 企業における技術と研究開発管理をめぐる諸理論に関する検討 | 単著 | 1999.9.1 | 九州共立大学経済学部紀要 | 本稿は、まず、産業界における技術開発の歴史、実証研究、理論化の歴史を整理し、その概略を示すとともに、幾つかの主要論点として「研究開発組織」、「技術の連続性・不連続性」、「研究開発と情報の流れ」について検討を行っている。そこでは、革新の源泉をどこに求めるべきか、革新を促す管理のあり方はどのようなものなのか、望ましい研究開発組織のあり方はどのようなものなのかについての検討がなされている。 |
| 学会発表 | |||||
| 学会発表 | 日本企業のパフォーマス・マネジメント・モデルの模索 | 2020.6.21 | 経営行動研究学会九州部会 | 本報告は、外資系企業を含め89の企業に対する面談調査から、人事システムの現状を示し、パフォーマンス・マネジメント・システムのあり方を検討している。 | |
| 学会発表 | Community based business model - Rural region based studies - （コミュニティビジネスモデル：イギリス農村ビジネス事例から） | 2015.2.15 | Asia Pacific Business & Economics Research Society | 本報告は、BITC（イギリス）の近年の取り組みを事例に、類型化を行った。 | |
| 学会発表 | Corporate Social Responsibility and engagement in Japan （日本企業のCSR活動〜地域組織との連携事例から〜） | 2012.1.21 | APUGSM Conference Proceedings | 日本企業のCSR活動において、特に地域問題の解決のための取り組みについての事例を報告したものである。 | |
| 学会発表 | 企業における基礎研究～活動の組織化への提言～ | 単著 | 2002.10.24 | 研究・技術計画学会、第１７回年次学術大会 | （講演）企業における研究活動のなかでも、基礎研究のための組織化に関する問題点と提言を行った。 |
| 学会発表 | 多国籍企業の研究拠点展開における一考察 日韓企業の事例を中心として | 単著 | 1998.10.1 | アジア経営学会第５回全国大会 | 本報告は、電機・電子産業における日本と韓国の多国籍企業の研究拠点の海外展開を現状を示し、企業戦略、展開の相違を分析したものである。 |
| 学会発表 | 研究開発の活動の国際展開 日本における韓国企業の拠点展開を中心に | 単著 | 1998.1.1 | 企業経済研究会 | 本報告は、韓国企業の日本における研究拠点展開を中心に、韓国企業の海外研究拠点の展開にみる特性を明らかにしたものである。 |
| 学会発表 | 多国籍企業と研究開発の国際展開 | 単著 | 1997.10.1 | 工業経営研究学会第１２回全国大会 | 本報告は、多国籍企業によって展開されるグローバルな研究開発活動が企業研究開発のどのレベルで、どの地域へ展開されるべきか、またグローバルな研究開発ネットワークを如何に内部化するか、について検討したものである。 |
| 学会発表 | 企業における研究開発組織の進化モデルに関する考察 | 単著 | 1996.9.1 | 日本経営学会全国大会 | 本報告では、既存の組織論における企業組織の進化モデルが検討され、その成果から、企業の研究開発組織の発展もしくは進化の方向性を示しうる仮設が示された。 |